みなさん、こんにちは。受験ドクターのAです。

受験ドクターで算、国、理、社の四科目を指導させていただいている幸せな講師です。

今日は、少しレベルの高い社会科について話してみたいと思います。

 

前回の社会の話は大きい都道府県ベスト１０の話でした。

ちゃんと覚えたでしょうか？

 

数多くの入試問題を解いてきました。

その結論として、大きな県ベスト10、小さな県ベスト10、人口の多い県ベスト10、人口の少ない県ベスト１０を覚えていることが大きな武器になることは間違いありません。

 

ただ、全ての科目に共通することですが、入試問題は進化します。

 

例えば、次の色付きの日本地図２つを見て何を表しているかお分かりになるでしょうか？

＜地図１＞

 

＜地図２＞

 

すこし難しかったでしょうか？

 

＜地図１＞は平成26年度の人口増加率ベスト10を表しています。

1位　東京都　0.68%↑

2位　沖縄県　0.40%↑

3位　埼玉県　0.23%↑

4位　神奈川県　0.19%↑

5位　愛知県　0.17%↑

6位　千葉県　0.08%↑

7位　福岡県　0.03%↑

8位　宮城県　0.00%→

9位　滋賀県　0.03%↓

10位　大阪府　-0.15↓

 

＜地図２＞は平成26年度の人口減少率ベスト10を表しています。

1位　秋田県　-1.28%↓

2位　青森県　-1.08%↓

3位　高知県 -0.96%↓

4位　山形県　-0.92%↓

5位　和歌山県　-0.85%↓

6位　山口県　-0.80%↓

7位　島根県　-0.78%↓

8位　岩手県　-0.78%↓

9位　徳島県　-0.76%↓

10位　長崎県　-0.74%↓

 

人口増加率、減少率は少子高齢社会の日本にとっては重要な事項であるので、難関校では出題される傾向にあります。

 

全体の人口は減少となりましたが、人口が増えている都道府県が７県、減少している都道府県が４０県となっています。

 

全体として、人口過密地域はさらに人口が増え、人口過疎地域はさらに人口が減っている傾向がつかめるとおもいます。

 

例外として挙げられるのが、沖縄の人口増加や滋賀県の人口減少率が低いことでしょう。

原則を覚えることは当然ですが、試験では例外をとわれることもしばしばなので、きをつけておきましょう。

 

また、2015年の国勢調査で、福岡市の人口が神戸市の人口を抜き、政令指定都市（東京は入りません）の中で５番目に人口を抱える都市となりました。

 

＜政令指定都市かつ１００万人都市＞

１位横浜市３７２万６１６７人

２位大阪市２６９万８０２４人

３位名古屋市２２９万６０２４人

４位札幌市１９５万３７８４人

５位福岡市１５３万８５１０人

６位神戸市１５３万７８６０人

７位川崎市１４７万５３００人

８位京都市１４７万４５７０人

９位さいたま市１２６万４２５３人

１０位広島市１１９万４５０４人

仙台市１０５万３５０９人

＜日本統計年鑑平成２７年より＞

全て覚えましょう。

ついでに政令指定都市は２０都市は全部覚えましょう！

 

最後にこの都道府県が何を表しているか分かりますか？

わかりましたか？

実は県庁所在地より他の都市の人口が多い県なのです。

 

福島県・・・・・郡山市＞いわき市＞福島市

群馬県・・・・・高崎市＞前橋市

静岡県・・・・・浜松市＞静岡市

三重県・・・・・四日市市＞津市

山口県・・・・・下関市＞山口市

＜日本統計年鑑平成２７年より＞

＜社会で偏差値６５以上をとる具体策～まとめ＞

①最新の入試傾向を掴む（プロではないと難しいと思うので、塾別の入試報告会などに参加してください）

②原則を覚える（基本的には県庁所在地が人口が一番多い、過疎地域はさらに過疎が進むなど）

③例外を覚える（県庁所在地よりも人口が多い都市など）

 

どうか、社会を効率よく得意科目にしてください。

 

では、また次回(^^)/